2011年8月17日

キウィがアメリカに匹敵する肥満体に

ニュージーランドの人々がアメリカを超える肥満になりつつあると警告されています。肥満に関する数字と政府のアクションプランが掲載されているので、それらを全文あげてみました(少し雑です。御了承を)。

A dozen medical specialists have penned an open letter blaming the "incipient health crisis" on cuts to healthy eating and obesity-prevention programmes.

数十人の医療専門家が公開されたレター(データ)に感情を押さえ、健康的な食生活と肥満防止プログラムの削減において健康危機の始まりであることを非難している。

New Zealanders' bulging waistlines are putting huge pressure on the burgeoning health system and causing more deaths.

ニュージーランドの人々のウエストのでっぱりは保健システムとさらなる死亡の原因おいて大きな圧力となっている。

Otago University public health researcher Associate Professor Louise Signal, the letter's lead writer, said the average New Zealander was now expected to be 7kg heavier than they were in 1989.

オタゴ大学公共保健調査員アソシエートプロフェッサー、レターの書き手であるルイス・シグナルは、現在の平均的なニュージーランドの体重は、1989年の平均体重と比較すると7kgも増えていると予測されている、と述べた。

A 2006-07 survey found 63 per cent of Kiwis were overweight or obese. That number was expected to be even larger now. More than a third of children were overweight. Those figures put New Zealand in the same bracket of obesity as the US – one of the fattest countries.

2006-2007年度の調査では、63%のキウィが過体重または肥満だった。その数字は今さらに大きくなっていると予測されている。子供たちの3割以上が過体重になっていた。それらの統計はニュージーランドをアメリカ合衆国と同じ肥満集団に入れることになる - それは最も太った国のひとつとして。

The open letter, published yesterday in the New Zealand Medical Journal, said the direct healthcare costs of obesity were thought to consume up to 7 per cent of the healthcare budget.

昨日発行されたニュージーランドメディカルジャーナルで公表されたレターは保健予算の7%以下が直接肥満の治療に費やされていたと考えられていた、述べている。

"This will balloon out of control if New Zealand's weight gain is not reversed.

もしニュージーランドの人々の体重が戻らないと、これはコントロールできなくなるほど膨らむだろう。

"In New Zealand, population approaches to reduce the burden of obesity have been systematically cut in the last three years," the letter says.

ニュージーランドにおいて、肥満の負担を減少させる取り組みが過去3年間で組織的に削減されている、とレターは述べている。

The health professionals suggest ways to address the problem. These include a ban on marketing of junk food to children, developing a national nutrition strategy, and ensuring low-income people can afford healthy food.

健康の専門家は問題の取り組みの方法を提案している。これらは、子供たちに向けたジャンクフードの広告、全国規模の栄養学戦略の開発、そして低所得者の人々が健康な食品を買うことができるよう環境を整備することを含んでいる。

Meanwhile, demand for weight-loss surgery has boomed.

そのあいだ、体重減少手術の需要は急成長している。

"There is a desperate need for organised, effective action to address obesity," the letter says.

肥満に取り組むための、組織的で、効果的な行動のためがどうしても必要としている、レターは述べている。

In response, Health Minister Tony Ryall said: "The Government is doing quite a lot across a range of initiatives."

返信のなかで、保健省大臣トニー・リアルは述べた: 政府は構想の範囲を超えてたくさんのことをしている。

Although the Healthy Eating Health Action Strategy had its funding reduced, that cash was redirected to other similar programmes, he said.

しかしながら、健康な食生活と健康な行動の戦略の予算は削減され、その現金は他の似たようなプログラムへ再投入された。

Each year, $65 million was spent on programmes to keep people active, including one where doctors prescribed healthy food and exercise on top of regular prescriptions.

毎年、$65ミリオンが医者が処方した健康食品と運動が通常の処方箋のトップにあることを含む、人々を活発にするためのプログラムに費やされていた。

Better diabetes and cardiovascular services were one of the Government's health targets, and schools were required to promote healthy food and drinks to pupils.

良い糖尿病治療と循環器サービスは政府の健康目標のひとつだった、そして学校は生徒たちへ健康な食品と飲料を促進することを要求されていた。

The private sector was also playing its part, Mr Ryall said.

民間部門もその部分において活動していた、リアル氏は述べた。

New Zealand broadcasters had limited advertising of children's junk food.

ニュージーランド放送業界は子供たちのジャンクフードの広告において制限されていた。

In 2009, Education Minister Anne Tolley removed a ban making schools sell only healthy food and beverages but said they still had to promote healthy options.

2009年に、教育省大臣アン・トーリーは学校が健康な食品と飲料だけを売ることを禁止した法案を取り除いたが、彼らは健康についてまだ促進しなければならないオプションを持っていると述べた。

According to the Health Ministry, about 826,100 (26.5 per cent) of New Zealanders are obese. Another 50,000 are extremely obese.

保健省によると、およそ826,100人(26.5%)のニュージーランドの人々は肥満である。さらに、50,000人は過度に肥満となっている。

The ministry's Nutrition and the Burden of Disease report showed being overweight was a risk factor in 11 per cent of all deaths. Obesity is more common among Maori and Pacific people.

政府の栄養学と病気の要点のレポートは、すべての死因のうちの11%が過体重のリスクによる要因だったことが示されている。肥満はマオリやパシフィックの人々に顕著に見られる。


ACTION PLAN

アクションプラン

Develop a national nutrition and physical activity strategy.

全国栄養学と運動の計画を開発すること

Reinstate the requirement for schools to sell healthy food.

学校のために健康な食品を売ることの必要条件を見直すこと

Require nutritional labelling on food.

食品に栄養が記載されたラベルの要求

Ensure low-income people can afford healthy food.

低所得者の人々が健康な食品を買うことができるよう確実にすること

Promote the benefits of physical activity.

運動することによる利益を促進させる

Keep up healthy nutrition social marketing campaigns.

社会広告キャンペーンで(人々へ)健康な栄養を訴え続ける

Ban the marketing of junk food to children.

子供たちへ向けたジャンクフードの広告の禁止

Tighten controls on the food and beverage industry.

食物と飲物産業の統制の引き締め


このブログでいくつか似たような記事をあげていますが、少なくともこの1年間、ニュージーランドの人々の体重が減ったという報道を一度もみたことがありません。なので、国全体の体重は増え続けているのはおそらく間違いないと思います。ちなみに、体格のいいキウィがでっぷりと太っているのをみかけますが、彼らの多くは若い頃にラグビーなどハードなスポーツをやっており、その頃と同じか、もっと多い(ビールや飲酒など)カロリーを摂取していながら、まったく運動をしなくなったため、あのような体型になるようです。食べたぶん、しっかりと体全体で運動しないと(食事のときだけ活発になる)内臓の筋肉だけ働いてしまうため、エネルギーが他の筋肉へまわらず、”運動をしたくなくなる”習慣がついてしまうようです。この悪循環を断つのには少しの勇気と根気が必要ですが、一度軌道に乗ると、体を動かすことを脳が求めるようになるようです。なので、運動は続けることから始めるとうまくいくことが多いようです。

追記:もしダイエットがうまくいかない方は、まずは禁酒をして食事は必ず腹八分目以下を目安に。飲むものは水、お茶またはコーヒーなど糖分を含まないもの。フルーツ以外の間食は厳禁。3週間これを続けるとそれなりの効果は得られます(個人差あり)。お試しを。

ネタ元:http://www.stuff.co.nz/national/health/5439135/Kiwis-balloon-to-US-plus-sizes

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